狭い土地に建物を建てる場合の重要ポイントは、国・地方自治体が設ける各種建築緩和条件や建築基準法の緩和条項を駆使することです。当たり前のことのように聞こえますが、これがなかなかできていないのが実情なのです。

　理由はいくつか挙げることができます。
　まず第一に、設計者の知識不足によって地域毎の複雑な緩和条項を知らなかったり、緩和条項を知っていたとしてもそれを活かしきれないことがあるからです。緩和条項というのは、ただ知っていただけでは現実のものにできないことが多いものです。その地域ならではの緩和条項を知ったうえであとひとつ。それを活かすためのアイディアが求められるのです。
　また、施工者側の都合による制約というものもあります（木造住宅・軽量鉄骨住宅では特にこの部分が多い）。実際に建設するにあたって施工者が「仕事がしづらい」と思うような内容であれば、設計の段階で排除されてしまいます。更に、大手住宅メーカーでは、工場商品化が主流となっていますので、変形地などでは細かな対応ができない場合が多く、ムダが多くなってしまいます。そして狭い土地などは、対応しきれないということになっていまうのです。

　当社は、これらの現状を踏まえた上で、その土地その土地の特性を最大限利用するため、狭い敷地であってもご希望に合った二世帯住宅造りが可能なのです。

　全ての緩和条項等を駆使するためにも、計画の大枠確定まで約三ヶ月程度かかります。プレハブや木造建築であれば、建物の完成に匹敵する日数ですが、この期間が大きな活用差を生みます。大事なのは最初の一歩です。同じ土地でも計画次第で見違えるほど変わるのです。
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